日給報酬を得るプログラマーは採用時に雇用主と約束を

仕事の成果に関係なく日給が支払われることは、出来高制などの例外を除けば決定事項です。日給制度の大前提とも言うべき概念なので、労働者は手厚く守られていると考えられます。あらかじめ立てられた計画に沿って作業するプログラマーにも、日給の仕組みは適用されます。
プログラマーが行うべき作業は、いつも計画通りには進みません。突発的な事象が発生したのであれば、現場のプログラマーは解決まで全力で業務を遂行する必要性に駆られます。もしも日給制で報酬が支払われている職場において規定労働時間を超過することになると、プログラマーに残業代を支払うことが雇用主の義務です。ところが、採用された段階でプログラマーと雇い主が例外を決めた場合は異なる結果がおとずれます。
残業代の支払い義務が発生しているにもかかわらず、その何割かを雇用主が支払わなくても許される制度があります。これはプログラマーを採用した雇用主が最も留意することですから、労使契約を締結する前段階で耳にする確率が高いです。規定の労働時間を超過した部分のうち数時間程度の残業を毎日のように続けたと考え、それ以上の作業分についてはプログラマーに報酬が支払われない仕組みです。案件によっては際限なく作業が発生することもあれば、早く納品できてしまうケースも少なくありません。忙しいか否かにかかわらず一定時間の残業が行われていたことにすれば、雇用主にとってはプログラマーに支払う報酬を節減できるというわけです。この仕組みの提案をされたときには、快く受け入れて初めて採用されると考えるべきです。作業時間と報酬が比例する仕組みが良いなどと主張すると、採用を見送られることが無きにしもあらずです。